給料が上がらないなら辞めるべき？判断基準と上がらない理由を解説

働いている理由は人それぞれ異なりますが、給料は生活のために絶対に必要です。また給料で働いている実感や達成感を得ている人も少なくないでしょう。

給料が上がらないと、「やる気がなくなる」「働くのが辛くなる」というのは当たり前です。しかしこのまま諦めて、会社を辞めるべきなのでしょうか？

今回は給料が上がらない理由や退職すべき判断基準を詳しく解説します。給料を上げる方法もご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

給料が全然上がらないのはなぜ？理由を解説

そもそも給料が上がらないのはなぜなのでしょう？それには4つの理由があります。

給料は自分の能力だけでなく、会社の制度や体制、慣習などにも深く紐づいています。４つの理由を自分にあてはめながら、探っていきましょう。

理由①入社してから期間が経っているがスキルが身に付いていない

当たり前のことですが、給料は「労働に対する対価」のことです。会社によって給料の決め方は異なりますが、たいていは以下のことが基準になります。

スキルが身に付いていないと担当している業務を効率的に行い、生産性を高めることができません。生産性の低い人よりも、スキルを身に付けてしっかり成果を出す人の給料を上げたほうが会社の経営にとって有意義ですよね。

また同じ仕事をしている他の人よりスキルが劣るのに同じだけの給料をもらってしまうと、他の人のやる気をなくしてしまうかもしれません。

このようにスキルのない人に高い給料を払うことは、会社にとって得ではないので給料は上がりません。

理由②会社が安く雇えるからといい気になっている

どんなに会社の業績が良くても、給料基準が低ければ給料が上がりません。このような会社は「今までずっとこの金額でやってきているから」と業界の給料水準を確かめずに、自社の狭い範囲だけで給料を設定していることが多いです。

そして社員の給料が低い代わりに、社長や役員が多くの報酬をもらっている可能性があります。このような不公平があるのは、おかしいですよね。

しかしそのような給料で会社がやってこられているのは、今までの社員が何も言ってこなかったからということもあります。

「うちの会社って給料低くないか？」と不満に思った人は会社と交渉しないままもっといい給料の会社に転職してくので、給料が表立って問題視されることはなかったのでしょう。

理由③年功序列型で給料が上がりにくい会社に勤めている

20代・30代でどんなに頑張っても給料がなかなか上がらないという会社は珍しくありません。

というのも会社が年功序列型になっていると、勤続年数や年齢に応じて昇給・昇格されていくからです。

年功序列型の給料体系では基本給が大きく上がるのは、階級が上がるときです。例えば平社員から主任になったときは、自然と給料も上がります。

ただしそれぞれの階級が上がるのには「勤続〇年以上」などと決められています。つまり20代のうちにどんなに大きな成果を出したとしても、その功績が認められて大出世することはあり得ません。

「成果で認められたい」「年齢に関係なく昇給したい」と考える人には、成果主義の会社に転職することをおすすめします。

理由④ブラック企業に勤めてしまっている

ブラック企業に勤めてしまっている場合、昇給を望むのは難しいかもしれません。ブラック企業は給与形態があいまいという特徴があります。

給与形態がはっきり決まっていないので「いつ」「どのくらい」上がるのか、さっぱりわかりません。仮に給料を上げて欲しいと交渉をしたとしても、「そのうち上げるから」と流されてしまうのがオチでしょう。

またどのくらい給料が上がらないのかは、上司や先輩を見ていたらなんとなくわかります。上司や先輩が何年も働いているのにあなたと変わらない給料だとしたら、あなたの給料が劇的に上がることは見込めません。

あなたは当てはまってない？給料が上がらない人の特徴

給料が上がらないのは「自分のせい」というケースもあります。ここでは給料が上がらない人の特徴をご紹介します。今のあなたが当てはまっていないか、チェックしてみましょう。

給料は、自分の努力なしに勝手に上がっていくことはないです。かといってやみくもに頑張ったところで、上がるものでもありません。

特徴①何をすれば給料が上がるのか把握していない

非常に基本的なことですが会社では定期的に人事評価があり、その評価によって昇給や昇格、人事配置が決まります。

そのために様々な基準を設けて、従業員の能力を数値化できるようにしているのです。ところが給料が上がらないという人は、何が評価の対象になっているのか把握できていません。

評価されるのは「会社が何を期待しているか」です。ある能力について他の人より優れていても、それが評価基準から外れていると給料に反映されるのは難しいです。

例えば簿記2級を持っていて経理部ならば、給料の評価に反映されやすいでしょう。しかしシステムエンジニアでは評価されづらいですよね。

特徴②会社が期待している方向とは別軸の努力をしている

評価基準がわかっていないことにも繋がってきますが、努力の方向が間違っている場合も給料が上がりにくいです。

職種や業界によって異なりますが、取得すると役立つ資格はそれぞれあるはずです。実際にそれを取得することによって、業務に役立ったと実感している方も多いことでしょう。

しかし「仕事に役立つから」といって、資格を取っても給料に反映されるとは限りません。例えば、事務でパソコンを使うからと、MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）の資格を取ったとします。

ところが会社が取得を勧めている資格でなければ、給料アップに繋がらないでしょう。

もちろん資格を取得することはスキルアップに繋がるので、全く無駄なことではありません。しかし「給料を上げる」ことが目的だと骨折り損になってしまいます。

特徴③給料に不満があるのに交渉をしていない

自分の待遇について不満があっても、交渉しづらいという人は非常に多いです。しかし交渉しないことが、給料が上がらないことに繋がっている場合もあります。

会社は基本的にどこでも「できるだけ経費を抑えて、業績を伸ばしたい」と考えています。つまり今の給料で不満が出ないなら、会社から進んで給料を上げることはめったにありません。

もし会社と交渉するならただ「給料を上げて欲しい！」と不満を言うだけでなく、業界の平均給料額などの根拠を示しながら交渉しましょう。

そうすれば、会社は全体的な給料の見直しに動いてくれるかもしれません。

給料が上がらないなら辞めるべき？判断基準をご紹介

「給料が上がらない人の特徴」に当てはまらなかった方達は、会社を辞めるべきなのかもしれません。会社は一度辞めてしまうと戻ることは困難なので、できれば明確な判断基準が欲しいですよね。

判断基準①長年勤めている上司の給料も上がっていない

まず一つ目の判断基準は、上司の給料です。上司は10年・20年と長年会社に勤めており、あなたよりもずっと重たい責任を負いながら働いています。

上司の給料はどうでしょう。あなたとほとんど変わらない金額で働いているのではないでしょうか。

上司の給料が上がっていないということは、あなたの給料も上がる見込みがないことは容易に予想できます。

給料アップを望むなら、今の会社で働き続けることに意味はありません。転職先を探すことをおすすめします。

判断基準②会社の経営が傾いていて将来性がない

会社の経営が傾いているときも、会社の辞め時です。実は有能な人ほど業界や社内の情報にアンテナを張り巡らしていて、他の人が「会社が危ない！」と気づく前に退職していきます。

会社が傾いていると感じたら、なるべく早く退職すべきです。傾いているだけならまだマシですが、見て見ぬふりをしているうちにどんどん状況が悪化していきます。

逃げ遅れると会社と共倒れになり、路頭に迷ってしまうかもしれません。

判断基準③転職活動をして自分の社会的価値を知る

転職活動して自分の社会的価値を知るのも、辞めるべきかどうかの判断基準の一つです。社会的価値とは転職では市場価値ともいわれ「転職業界における自分の価値」を指します。

市場価値を決める要素は「資格などのスキル」「経験・経歴」「会社に貢献した実績」「職種で必要な専門性」です。

自分の市場価値がわかれば、今の給料が「自分に見合っているかどうか」知ることができます。また自分の正しい市場価値を知ることによって、自分の力を発揮できる業界や職種を発見できるかもしれません。

しかし自力で市場価値を導き出すのは難しい場合もあります。リアルな市場価値を知りたいなら、転職エージェントなど転職のプロに相談するのもおすすめです。

判断基準④10年間頑張ったのに給料が上がっていない

同期入社の人達は順調に給料が上がっているのに、自分だけずっと同じ給料で働いているという場合は今の仕事が「自分に合っていない」可能性があります。

このケースで給料が上がっていないなら、自分の実力を最大限に活かせる会社に転職すべきでしょう。

また自分に合っていない仕事を続けていると、心身にストレスが蓄積されて体調不良になる可能性があります。

さらに職場に後から入ってきた社員に成績や給料をどんどん追い越されて、自信を失ってしまうかもしれません。会社を辞めて、自分の力を最大限に活かせる働き方を見つけましょう。

仕事を頑張っても上がらない給料を上げる方法

仕事を頑張っても給料が上がらなくても、黙って泣き寝入りすることはありません。ここでは仕事で頑張っても上がらない給料を上げる方法を、4つご紹介します。

頑張る方向を仕事以外に向けて、給料を上げてみましょう。

方法①給料を上げてくれないなら辞めると伝える

一つ目は、退職を盾に給料の交渉をする方法です。しかしただ「給料を上げてくれないなら辞めてやる！」というだけでは、交渉材料として弱いです。

退職と給料アップを天秤にかけるときは、お試しで転職活動をしましょう。転職活動をすると今よりもいい給料を提示してくる会社もあるはずです。

その金額を今の会社に見せて「他の会社では○○円で雇ってくれると言っているのですが…」と交渉してみましょう。あなたが会社にとって必要な人材であれば、給料の見直しを考えてくれるでしょう。

ただし会社の経営が傾いている場合やあなたの成績が他の人より劣っている場合は、そのまま会社を辞める方向に話しが進んでしまう可能性もあるので注意が必要です。

方法②どうすれば給料を上げてくれるか聞いてみる

自分で給料を上げる方法が分からないときは、上司にどうやったら給料が上がるのか素直に聞いてみましょう。上司に相談すれば、給料を上げるための適切なアドバイスを得られるはずです。

もしかすると期限を決めた課題をくれるかもしれません。また先輩や同僚に、どのようなことをしたときに給料が上がったのか聞いてみるのも手段の一つです。

自分では給料を上げるために仕事を頑張っているつもりでも、実は見落としている弱みがあったり見当違いな努力をしていたりすることが考えられます。

自分で考えて努力することも大切ですが、行き詰まったときには他の人に頼ってみましょう。

方法③資格を取得して資格手当を貰う

わかりやすく給料を上げるなら資格手当を狙いましょう。資格手当とは「業務に役立つ資格を持つ社員に対して、支給される手当」のことです。

資格を取得すれば給料アップだけでなくスキルアップにも繋がるので、一石二鳥になります。一般的に資格手当が支給されやすいのは、以下のような資格です。

会社によって資格手当制度の有無やどのような資格が対象になっているかは様々です。いきなり資格取得に着手するのではなく、まずは会社の規定を確認してみてください。

資格手当に関しては、人事規定や就業規定に明示されています。もしわからないときは、人事部に問い合わせてみましょう。

方法④インセンティブ制度のある会社に転職する

インセンティブとは「成果を上げた社員に対して支給される報奨金」のことです。支払う基準は会社によって異なりますが、「契約1件につき○○円」や「ノルマ達成時○○円」といった方法が多いようです。

またインセンティブ制には2つのパターンがあります。

インセンティブ制度は給料の上がる方法が明確です。年齢や経験、勤続年数に関係なく、成果を上げるほど多くの給料がもらえます。また頑張っただけ給料がもらえるので、会社の評価にも納得しやすいです。

しかしインセンティブ制度は毎月給料が変動するので、毎月の収入が安定しません。また常にノルマを達成するプレッシャーがあるので、精神的に辛い面もあります。

給料が上がらないなら辞めるべき？まとめ

給料が上がらないなら辞めるべきかどうか解説してまいりましたが、いかがでしたでしょうか？

給料が上がらないのは自分に原因がある場合もありますが、たいていは会社の体制や規定が原因です。

もし自分が努力しても給料が上がらないときは、転職を検討することをおすすめします。転職は自分の実力を存分に発揮しながら成果を出し、給料を上げる大きなチャンスです。